米国人の摂取カロリー削減に直結する飲料を
2014年 9月25日
世界最大の炭酸ソフトドリンク・メーカー、コカ・コーラ社、ペプシコ社ならびにDr.ペッパー・スナプル・グループは、2025年までに米国人が摂取する高糖度飲料のカロリーを平均20%削減することを目標に、今後、飲料を生産することを明らかにした。これは、先週、米国ニューヨーク州で行われたクリントン・グローバル・イニシャチブ第10回年次会合にて、飲料が米国で果たす役割を、それを生産するこれら飲料メーカーがあらためて確認したものだ。今後、飲料メーカーは低カロリーならびにゼロ・カロリー飲料提供を拡張すると同時に、これまでよりも少量の単位で販売することに努める。また、彼らの販促能力を活かして、消費者にカロリー削減を奨励する。このプログラムでは、これら三大飲料メーカーが所有する自動販売機、コンビニエンス・ストアに設置されているクーラー、ならびにファーストフード・レストランや映画館に置かれているファウンテンソーダ・ディスペンサーも対象となる。
以前、これら飲料メーカーは、公立学校キャンパスで販売する飲料のカロリー削減、また、シカゴやサンアントニオの市長の協力を得て、職場にある自動販売機のソフトドリンクのカロリーを削減、市の職員の健康向上に努めた実績もあり、今回のプログラムはその経験を基に実現されることとなった。今回のプログラムは、アーカンソー州リトルロック、ならびにロサンジェルスで開始される。
高糖度ソフトドリンクは、米国の消費者の1日摂取する総カロリーの最高約6%を占めたこともあったが、米国消費者の健康志向上昇に伴い2000年から2013年にかけて、高糖度ソフトドリンクを通じて摂取するカロリー量が12%減少したとの報告もある。
三大飲料メーカーはこのような約束をする一方で、現在、カルフォルニア州バークレーとサンフランシスコで同様の目標のために提案されているソフトドリンク課税（1オンスにつき1ペニー）案に関しては戦う姿勢である。
(The New York Times, September 23, 2014)